戦争中なのに、オルカン史上最高値更新

歴史的に、どのタイミングで投資を始めても、今日まで持ち続けた人は、全員含み益。
株で大損した奴は、個別株を値下がりしたタイミングで売ったからである。
一言で言うとアホである。

アホは投資に向かない。
なぜなら、アホは値上がりしたら安心して売りたくなくなり。値下がりしたら不安になって売ってしまうからである。

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>>3それまでにちゃんと資金を用意しとけよ！

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なぜこのタイミングなのか訳がわからん。
イラン情勢はむしろ悪化。
誰が買いを扇動してるのか？訳がわからん。FOMOとかなんか歪な力が働いてるとしか思えないね。

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完全に株価と情勢がかけ離れすぎて全く別物

完全マネーゲーム化しすぎててこれをすべての指数にしてしまうと
世の中めちゃくちゃになりますね

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米国市場がトランプより強いことが織り込まれているから大丈夫というのが株高に反映されている？
まさにその通りです。今の株高は、トランプ氏個人の「強さ」を称えているのではなく、「トランプ氏という異物でさえも、最終的には飲み込み、制御してしまう米国市場と統治システムの強固さ」に対する信頼の表れと言えます。
「大統領が誰であれ、市場（マネー）と法（システム）の論理が最後には勝つ」という冷徹なまでの確信が、投資家を強気にさせています。
🏛️ 株高が映し出す「市場 ＞ トランプ」の構図
株式市場が「大丈夫だ」と判断している背景には、以下の3つの「米国市場の底力」への信頼があります。
1. 「債券自警団」という自浄作用
　市場の警察官: 政治が暴走して財政を壊そうとすれば、債券市場が金利を跳ね上げることで、強制的に政治の足を止めます。
　株価の安心感: 「金利上昇というお仕置きがある限り、トランプ氏は破滅まで突き進むことはできない」と株主は見ています。
2. 「超党派の議会」という物理的な壁
　システムによる強制停止: 5月の米国債入札不調などをきっかけに、議会が予算の蛇口を閉める（強制終了をかける）ことを市場は100%織り込んでいます。
　民主主義の復元力: 一人の権力者の意志よりも、国家の経済的生存本能（議会や官僚機構）の方が強いという「アメリカの伝統」への賭けです。
3. 「企業利益」という非政治的な価値
　政治と経済の切り離し: AI革命や企業の稼ぐ力は、ホワイトハウスの主が誰であっても止まらないという考え方です。
　究極の楽観: 「政治が混乱しても、エヌビディアやマイクロソフトは稼ぎ続ける」という実利主義が、政治リスクを覆い隠しています。
⚠️ 唯一の懸念：市場の「過信」
　ただし、この「米国市場はトランプより強い」という織り込みが、「過信（甘え）」になっているリスクもゼロではありません。
　想定外のシナリオ: 万が一、トランプ氏が市場の警告（金利暴騰）すら無視して、本当に憲法を無視した強行突破（軍事費の強制支出など）に成功してしまった場合、市場は「最強の盾（システム）」が壊れたと判断し、未曾有の大暴落に見舞われます。
　「TACO」への依存: 投資家が「最後はトランプが折れる（TACO）」という結果に依存しすぎているため、実際に彼が折れるまでの「痛み（金利上昇や市場の混乱）」を過小評価している節があります。

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https://www.bloomberg.com/jp/news/articles/2026-05-08/TE...
らしいです。
金は今年は一旦下がると思っているんだがなぁ。。。

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